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本調査レポートは、2007年の国内コラボレーティブアプリケーション市場を製品機能別、ベンダー別に分析し、2008年～2012年の各市場予測を行っている。
「コラボレーティブアプリケーションは、電子メールやカレンダーなどのような従来提供されてきたサポートツールから、コンテンツやナレッジの共有／活用、インスタントメッセンジャーやWeb会議のようなリアルタイムコミュニケーションなど、機能の多様化／高度化が進んでいる。しかしその一方では、ユーザーは会計のような基幹系アプリケーションへの投資を優先し、情報系といわれるコラボレーティブアプリケーションへの投資は比較的消極的な姿勢をとっていることが多く見られ、十分な利活用がなされていないという現状がある。今後、ベンダーやシステムインテグレーターは、ユーザーにおけるコラボレーティブアプリケーションの導入を促進すると共に、ユーザーのワークスタイルの変化に柔軟に対応していくことが求められる」と、IDC Japan ソフトウェアのリサーチアナリストである入谷 光浩は分析している。
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