「ユーザーにおけるITシステムの現状は、オープン化の進展によって設置サーバー台数の増大や異機種が混在、ソフトウェアはさまざまなベンダー製品が乱立し、運用管理対象が複雑化、多様化し、その負担がますます高くなっている。さらに、IT管理者は仮想化や省電力化のような、次々に発生する新たな事象に対応した運用管理にも頭を悩ませている。そのような状況下において、国内インフラストラクチャマネージメントソフトウェア市場は今後も継続的に拡大していくことが予測される。運用管理に求められるものが増えていく中で、ベンダーはこれまで提供してきた運用管理ソリューションに、さらに付加価値をつけて提供していくことで、この成熟した市場環境の中で持続的な成長を遂げていくことができる」と、IDC Japan ソフトウェアのリサーチアナリストである 入谷 光浩は分析している。